これから注文住宅を建てようと考えている方の中には
「資金計画をどう立てればいいのかわからない」
「予算オーバーで後悔したくない」
「自分の年収でどのくらいの家が建てられるのか知りたい」
といった不安を抱えている方も多いのではないでしょうか。
家づくりは、間取りやデザインを考える前に、予算をしっかり決めることが大切です。
＼この記事でわかること／
〇 注文住宅にかかる費用の全国平均 〇 注文住宅の予算には何が含まれているのか 〇 予算を決める具体的な3つのステップ 〇 資金計画書とはどんなものか 〇 予算決め・資金計画で失敗しないための3つのポイント |
予算決めがしっかりされていないと、住んでからの生活費が圧迫され、せっかく建てた家に安心して住み続けられない恐れもあります。
この記事で注文住宅の予算に関する基本を抑え、失敗のないマイホーム計画をスタートさせてくださいね。
注文住宅を建てるには、数千万円単位の費用が必要です。
住宅金融支援機構が2025年4月から2026年4月に住宅を建てた人を対象におこなった調査では、注文住宅の建設費用と土地取得費用の全国平均として5000万円以上の数字が公開されています。
【注文住宅にかかる費用の全国平均】
| 土地付き注文住宅の建設費用と土地取得費用合計 | 5,312万円 |
| 注文住宅（土地なし）の建設費用 | 4,259万円 |
出典：住宅金融支援機構 2025年度フラット35利用者調査／資料より
注文住宅予算の相場は、建築するエリアによって大きな差があります。
【土地付き注文住宅の平均費用】
| 地域・都道府県 | 建設費 | 土地取得費 |
|---|---|---|
| 全国 | 3,737万円 | 1,575万円 |
| 首都圏 | 3,814万円 | 2,590万円 |
| 東京都 | 3,733万円 | 4,269万円 |
| 神奈川県 | 3,665万円 | 2,831万円 |
| 千葉県 | 4,023万円 | 1,673万円 |
出典：住宅金融支援機構 2025年度フラット35利用者調査／土地付注文住宅のデータより
【注文住宅（土地なし）の平均費用】
| 地域・都道府県 | 建設費 | 土地取得費 |
| 全国 | 4,259万円 | ー |
| 首都圏 | 4,761万円 | ー |
| 東京都 | 5,131万円 | ー |
| 神奈川県 | 5,074万円 | ー |
| 千葉県 | 4,154万円 | ー |
出典：住宅金融支援機構 2025年度フラット35利用者調査／注文住宅のデータより
住宅金融支援機構の調査によると、土地から注文住宅を建てる場合には建物の建設費用だけで3700万円以上がかかっています。
わたしたちセンターホームの拠点である千葉県では、建設費用平均が4000万円を超えています。
エリアによって差があるものの、注文住宅を建てるには大きな費用が必要です。
大きな買い物を失敗させないためには「予算決め」と「資金計画」が欠かせません。
次の章から、注文住宅の予算の決め方と資金計画について、詳しく解説していきます。
注文住宅の予算決めは、家づくりの第一歩です。
予算とは、家づくりにかけられるお金の上限を意味します。
住宅費用として「どこまでお金をかけられるか」が明確になっていると、安心して計画をスタートできます。
はじめに、住宅の予算について基本的な考え方を解説します。
注文住宅の予算は「自己資金」と「住宅ローンの借入可能額」を合計した金額です。
＼家づくりの予算とは／
| 注文住宅の予算 ＝ 自己資金 ＋ 住宅ローンの借入額 |
自己資金：貯蓄やご親族からの援助など、現金で用意できるお金のこと。
住宅ローン：銀行や信用金庫から住宅取得費用として借りるローンのこと。
この「自己資金」「住宅ローンの借入可能額」の合計が、家づくりにかけられるお金の上限になります。
決めた予算をそのまま建物の建築費に使えるわけではありません。
注文住宅を建てるには「土地取得費用」「建物建築費用」「諸費用」の3つの費用がかかります。
＼家づくりでかかる費用とは／
| 土地取得費用 | 土地を購入する費用、不動産手続き費用 など |
| 建物建築費用 | 建物本体の工事費用、付帯工事費用 など |
| 諸費用 | 登記費用、ローン手続き費用、引っ越し費用 など |
特に知っておくべきポイントは「諸費用」です。
諸費用とは、登記費用や住宅ローンの手数料、地盤改良費用、引っ越し費用など、建物工事以外に必要なお金のこと。
土地の代金と建物の建築費用だけでなく、ほかにもさまざまな費用がかかるのです。
この「諸費用」をしっかり把握できていないと、想定外の出費で予算オーバーになるケースもあるので注意しましょう。
一般的な目安として、諸費用は住宅購入にかかる総費用の1割ほどといわれています。
つづいて、実際にどのような順番で予算を決めていけばよいのかを見ていきましょう。
ここでは注文住宅の予算の決め方を、3つのステップで解説します。
＼予算の決め方の3ステップ／
| step1：自己資金額を決める step2：住宅ローンの借入可能額を考える step3：資金計画書を作成する |
ステップ［1］：自己資金額を決める
はじめに、家づくりに充てられる自己資金の額を決めます。
当然ながら、貯蓄をすべて住宅資金にしてしまうわけにはいかないので、無理のない範囲で家づくりに充てられる自己資金額を、ご家族で決めましょう。
ご家族の貯蓄だけでなく、ご両親や親族の援助がある場合も、自己資金額に含めます。
次は住宅ローンの借入額を考えます。
毎月無理なく返済できる額と、希望の返済期間から、借入額を計算します。
金融機関のホームページには、「毎月返済額」「金利」「返済期間」などを入力して借入額がわかるシミュレーションツールが用意されていますので、活用してみてください。
わかりにくければ、金融機関のローン相談会などで質問してみるのも良いでしょう。
自己資金と借入可能額の見通しをもとに「資金計画書」を作成します。
資金計画書は、家づくりにかかる土地費用・建物費用・諸費用の内訳や、自己資金と借入額の内訳、月々の返済額などを一覧にしたものです。
住宅にかかる費用の全体像がひと目でわかるようになっているので、想定している自己資金と住宅ローンでどのくらいの住宅が建てられるかを把握できます。
資金計画を立ててみて予算におさまらなかった場合は、
・土地取得費用を見直す＝希望のエリア・広さなどを変更する
・建物取得費用を見直す＝希望の仕様・広さ・住宅会社などを変更する
といった調整が必要になるでしょう。
この調整が、注文住宅の予算決めで大切な工程といえます。
土地探しや間取りの相談を本格的に始める前に、ご家族の予算で建てられる住まいを想定して、笑顔で暮らし続けられるマイホームを計画してくださいね。
資金計画書とは、家づくりにかかる費用の全体像と、その支払い方法を一枚の書類にまとめたものです。
家づくりの工程では欠かせない資金計画ですが、どのようなものかイメージしづらい方も多いでしょう。
ここでは「資金計画」についてさらに詳しく解説します。
資金計画書が必要な理由は、家づくりにかかるお金の全体像を、施主自身が正しく把握するためです。
建築費だけを見て予算を決めてしまい、諸費用や引っ越し費用などの負担が後からわかると、予算オーバーになってしまうでしょう。
資金計画書には「土地取得費用」「建物建築費用」「諸費用」の3つの費用とその内訳まで記載します。
資金計画書があることで、必要費用の見落としを防ぎ、予算と総費用が合っているかどうかをチェックできます。
資金計画書は、工事の見積書とは異なるものです。
＼資金計画書と見積書の違い／
| 資金計画書 | 家づくり計画にかかる費用すべてを確認するもの |
| 見積書 | ある仕様やプランにかかる費用を確認するもの |
見積書は、決まった仕様やプランに対して「いくらかかるか」を示す書類です。
一方、資金計画書は、土地費用や諸費用、住宅ローンの返済計画まで含めた「お金の流れ全体」を示す書類です。
見積書だけを見ていると、工事費用以外の諸費用や計画全体の総費用が抜け落ちてしまうことがあるため、資金計画書で確認すしましょう。
資金計画書は、施主自身がエクセルなどを使って簡易的に作成することもできます。
しかし、多くの場合はハウスメーカーや工務店の担当者が、施主の希望に合わせて作成します。
施主自身で計算するよりも、住宅のプロに計算してもらうほうが計画全体の見落としを防げるので、住宅相談と同時に作成を任せてみてください。
いくつかの住宅会社に相談している場合は、それぞれ資金計画を作成してもらうと、住宅価格や諸費用の相場も把握できるメリットがあります。
より客観的な視点で家計全体を見直したい方は、ファイナンシャルプランナー（FP）に相談する方法もあります。
＼資金計画書は誰が作成する？／
| ・多くの場合はハウスメーカーや工務店に作成してもらう ・ファイナンシャルプランナー（FP）に相談することもできる ・施主自身で作成も可能だが、住宅のプロに任せると見落としが少ない |
大切なのは、作成された資金計画書を施主自身が理解し納得することです。
誰が作成したとしても「いくらの費用がかかり、どれほど予算が必要か」を十分に検討するための資料になっているかどうか判断しましょう。
予算決めや資金計画について「何から始めて良いかわからない」とご不安な方は、こちらの記事もぜひ参考にしてください。
『家づくりの流れを10ステップでわかりやすく解説｜期間目安と注文住宅の進め方』
さいごに、予算決めや資金計画で失敗しないために、意識しておきたいポイントを3つ紹介します。
住宅ローンの借入額は「目いっぱい借りられる額」ではなく「無理なく返せる額」で決めましょう。
住宅ローンの借入額を考える際に、よく使われる指標が「返済負担率」です。
返済負担率とは、1年間の返済額が年収に対してどのくらいの割合を占めるかを示すもの。
たとえば、年収800万円の家計で、年間のローン支払い額が120万円なら、返済負担率は15％と計算できます。
一般的には、返済負担率20〜25％が、金融機関で借りられる額といわれます。
住宅ローンの「無理なく返せる額」を考えるなら、返済負担率は年収額ではなく手取り額で計算することをおすすめします。
＼予算決め・資金計画で失敗しないポイント／
| ・返済負担率は「年収額」ではなく「手取り額」で計算しよう ・返済負担率は25％以内に抑えよう |
一般に、年間の返済額が手取り年収の25％を超えてくると、家計が圧迫されやすくなるといわれています。
また世帯年収が小さいほど、20％を超えると生活への影響が大きくなります。
教育費や車の維持費など、住宅ローン以外の支出も含めて、余裕のある返済額を設定してください。
契約時点の家計だけをもとに返済計画を立てると、数年後に状況が変わったときに苦しくなることがあります。
注文住宅の予算・資金計画を考えるときは、将来のライフステージの変化も見込んで計画を立てることが大切です。
＼予算決め・資金計画で失敗しないポイント／
| 契約時点の家計で考えず、生活費が増えても余裕があるくらいの返済額にしておく |
たとえば、
・子どもの成長にともなう教育費の増加
・転職などによる収入の変化
・車を買い替えるタイミング
なども計画的に見込まれていると安心でしょう。
家は建てて終わりではなく、建てたあとも定期的なメンテナンス費用がかかります。
住み始めてから必要な修繕・メンテナンス費用には、以下のようなものが挙げられます。
【修繕・メンテナンス費用の例】
| ・外壁や屋根の塗装サイクル：10～15年後に数百万円 ・給湯器の交換：10～15年後に数十万円 ・エアコンの交換：10～15年後に1台10〜20万円 ・白蟻防除：5年ごとに15〜25万 |
完成後30年間で計算すると、総額700万〜1,000万円の維持修繕費が必要ともいわれています。
そのため、毎月2万〜3万円程度を目安に修繕費を積み立てられる余裕があると安心です。
毎月2万円を積み立てていけた場合、10年後には240万円修繕に充てられる費用が生まれます。
＼予算決め・資金計画で失敗しないポイント／
| 将来の修繕費として、月2〜3万円を積み立てられる余裕を考える |
「自分の年収でどのくらいの家が建てられるのか分からない」
「資金計画書を自分で作る自信がない」
という方は、一人で抱え込まずに地域の工務店に相談してみましょう。
地元の工務店であれば、地域の土地相場や建築条件を踏まえたうえで、家計に合わせた資金計画や返済シミュレーションをしてもらうことができるでしょう。
わたしたちセンターホームでも、資金計画の相談をお受けしております。
家づくりのごく初期の段階からでもご相談できますので、ぜひお声かけください。
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注文住宅を建てるには、建物の建築費用だけで3000万円以上、土地の取得費用を含めると5000万円以上の予算が必要です。
せっかく建てた住まいでの暮らしを楽しめるように、無理のない予算計画を立てましょう。
余裕のある返済負担率や将来のライフステージの変化、修繕費まで見込んだ資金計画書を作ることで、住み始めたあとも安心して暮らし続けられます。
千葉県香取市周辺で家づくりをお考えなら、ぜひわたしたちセンターホームにご相談ください。
将来の家計やランニングコストも備え、安心して家づくりを進められるライフプランシミュレーション・資金計画のご相談を無料で承っております。
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